新潟市教育委員会（日本）

テクノロジーが果たす役割がますます重要になる中、日本の小中学校では、これからの社会で必要な力を育成する取り組みが進んでいます。その中心的な取り組みであるGIGAスクール構想により、1人1台のコンピュータと、大容量の高速インターネットが各校に整備されました。

人口約80万人、167の市立学校を擁する新潟市では、iPadが授業に欠かせない存在になっています。GIGAスクール構想が始まる前は、テクノロジーを授業に取り入れていたのは一部の学校のみでしたが、今ではすべての生徒たちに1人1台のiPadが配布されています。文部科学省が実施した全国学力調査によると、新潟市におけるデバイス使用実績は政令市の中でトップで、毎日活用している生徒の割合は全国平均の2倍以上です。生徒たちはiPadを使うことで、クリエイティビティを発揮し、共同作業を行い、これまでできなかった方法で学んだことを自分らしく表現できるようになりました。

新潟市教育委員会は、iPadが高い評価を得ている理由の1つとして、その使いやすさを挙げています。教師のみなさんにとって、iPadは親しみやすく、すぐに慣れることができるデバイスでした。生徒たちがiPadを使ってより主体的に学ぶようになったおかげで、教室内を歩き回りながら生徒たちの様子を把握して、一人ひとりに合わせた指導ができるようになりました。授業は教室内にとどまらず、デバイスを外へ持ち出して行うことも珍しくありません。そして、多くの生徒はiPadを毎日持ち帰り、自宅での学習にも使用しています。

また、新潟市はiPadの耐久性と信頼性も非常に高く評価しています。新たなデバイスに更新するためのGIGAスクール構想予算には、人数分の15%までの予備機の購入費用も含まれます。しかし、新潟市におけるiPadの故障率は、全体でも政府が想定する6分の1程度にとどまっているため、予算をさらに有効活用する方法を検討することも可能です。

片山敏郎氏は、以前は新潟市教育委員会の指導主事として、市内のすべての小中学校にiPadを導入し、活用を推進していました。現在は小学校の校長として、日々その成果を目の当たりにしています。

「私たちは子どもたちに、これからの未来を切り拓いていけるような存在になってほしいと考えています。iPadは、彼らが自信を持って社会で活躍する力を身につけるのを後押しするという、重要な役割を果たしています」と片山氏は述べています。

新潟市の小中学校にとって、iPadは新たな学びや指導の方法を取り入れるきっかけになりました。そして今では、学校の毎日になくてはならないデバイスになっています。